業種の分け方：日本標準産業分類をサイトの分類に使う

業種で会社を分けるサイトは、総務省の日本標準産業分類に区切りを合わせておくと、国の統計の数字を業種のページに並べられます。見出しには読者が使う言葉を出し、データには分類番号と、どの改定の版かを残します。

日本標準産業分類とは、統計を産業別に表すときの基準として、事業所で行われる経済活動を分類したものです。カテゴリ全体の決め方はカテゴリ設計の手順⁠にまとめました。ここでは、業種の軸に国の分類を使うときの読み方と言い換えに絞ります。

4段階の分類と、番号の付け方

総務省の産業分類のページ⁠によると、現行の分類は令和5年（2023年）7月告示の第14回改定で、令和6年4月1日⁠に施行されています。改定の解説によれば、前の第13回改定から10年ぶりです。

分類は大分類・中分類・小分類・細分類の4段階です。一般原則では、大分類をアルファベット、中分類を2桁、小分類を3桁、細分類を4桁の番号で表すと決めています。総務省が公表している各分類の項目数は次のとおりです。

このうち大分類Eの製造業だけで、中分類24、小分類177、細分類598あります。金属の熱処理をする会社なら、次のようにたどります。

• 大分類E：製造業
• 中分類24：金属製品製造業
• 小分類246：金属被覆・彫刻業、熱処理業（ほうろう鉄器を除く）
• 細分類2465：金属熱処理業

同じ小分類246には、金属製品塗装業（2461）⁠、電気めっき業（2464）⁠な⁠ど⁠も入っています。番号を上から読めば、どの段階でどの業種と同じ組になるかが分かります。分類番号は、e-Statの分類検索で、改定の版を選んでキーワードから調べられます。

業種は、何で決めるのか

分類を当てはめる単位は、会社ではなく事業所です。一般原則では、事業所を工場、営業所、商店のような経済活動の場所の単位と定めています。会社などを単位にして分けたいときは、この分類を準用できるとしています。

1つ⁠の事業所で複数の活動をしているときは、主要な経済活動で決めます。いちばん良いのは付加価値の大きさで決めることで、分からないときは出荷額や販売額、従業者数などで代わりに比べます。決めるときは大分類から順に、上の段階を先に決めてから下へ進みます。

製造業の会社なら、本社は管理の仕事、工場は製造、別の拠点は卸売、ということがあります。会社のページに業種を1つ書くなら、サイトとしてどの活動で決めたかを決めておき、全社で同じ決め方にそろえます。

統計の区分と合わせる理由

国の統計は、この分類の区切りで集計されています。サイトの業種が同じ区切りなら、業種のページに統計の数字をそのまま並べられます。

たとえば、厚生労働省の令和7年就労条件総合調査では、労働者1人平均の年次有給休暇の取得率が、全体で66.9％⁠、製造業で72.8％でした。製造業の会社を並べるページなら、この製造業の数字を比べる基準として横に出せます。サイトの「ものづくり」⁠と⁠い⁠う区切りに卸売の会社も入っていたら、どちらの数字を出せばよいか決められません。

統計ごとに、どの版で集計したかを見る

統計は、どれも同じ版の分類で集計されているとは限りません。上の令和7年⁠の就労条件総合調査は、調査の概要に、日本標準産業分類（平成25年10月改定）⁠に基づく16大産業と書かれていました。同じ年の賃金構造基本統計調査も同じ書き方です。

第14回改定が施行されたあとの調査でも、前の版で集計していることがあるということです。業種のページに統計を出すときは、その統計の調査の概要で、どの版の、どの産業を対象にしたかを確かめます。版が変わったときの対応は統計が変わったとき⁠にまとめました。

サイトの業種を作るときの決まり

総務省は、公的統計でこの分類を使うときの留意事項として、項目を細かく分けたりまとめたりできる範囲を示しています。まとめる場合は、同じ大分類に属する中分類どうしに限り、違う大分類の中分類はまとめられないとしています。

サイトの業種もこの決まりに合わせると、統計とずれません。

業種の数は、載せる会社の数で調整します。細分類で分けて1業種に1社しか入らないなら、上の段階でまとめます。まとめるときも、同じ親の中でまとめれば、上の段階の統計と並べられます。

見出しは、読者の言葉に言い換える

分類の名前は正確ですが、長く、検索で打たれる形ではありません。小分類246の「金属被覆・彫刻業、熱処理業（ほうろう鉄器を除く）⁠」⁠をそのまま見出しにすると、スマホでは何行にもなります。

見出しは読者の言葉にし、正式な名前と番号は本文とデータに残します。

• 見出し：熱処理・めっき・塗装の会社
• 本文：日本標準産業分類の小分類246（金属被覆・彫刻業、熱処理業）⁠に当たる会社を載せています
• データ：分類番号246、第14回改定

第14回改定でも、名前を分かりやすくする直しがありました。改定の解説に載っている統計委員会の答申では、「総合スーパー」⁠を正式名称の「総合スーパーマーケット」⁠に⁠、「ワンプライスショップ」⁠を和名の「均一価格店」⁠に改めています。正式な名前は国の言葉、見出しは読者の言葉と分けて考えれば、両方を守れます。

呼び名は、検索数で決める

私たちが運営するカイシャのホントは、国の公開データの数字で、会社ごとのページと、地域・業種のランキングを作るサイトです。ランキングの題の呼び名を決めるために、2026年10月24日⁠に月の検索数を測りました（Google 広告の検索数を DataForSEO 経由で取得⁠）⁠。

就労条件総合調査の表の題は「労働者1人平均年次有給休暇の取得状況」ですが、検索では短い呼び名が使われていました。業種の名前も同じで、見出しに出す言葉は、候補を並べて検索数を確かめてから決めます。数え方は検索ボリュームの調べ方⁠にまとめました。

業種のデータには、サイトの業種名、分類番号、改定の版の3つ⁠を列で持ちます。版が変わったときに、どの会社を見直すかを番号で探せるようにするためです。地域の持ち方は市区町村のコードに、比較サイト全体の作りはデータベース型サイト⁠にまとめています。

仕様・出典の確認日：2026年10月26日⁠。