著者情報は、記事を誰が作り、何を根拠に説明しているかを読者が確認するための表示です。実際の作成主体を示し、記事の署名、紹介先、構造化データの名前をそろえます。
会社で作る記事なら、個人名や経歴を作って埋める必要はありません。ナギサコーポレーションでは、会社として説明する内容に会社名を使います。個人の専門家が執筆・監修したように見せる名前や資格は足しません。
経験や専門性などの全体像はE-E-A-Tの考え方で扱っています。ここでは、記事の画面に何を書き、authorへ何を指定するかを説明します。
読者は何を確認する?
Googleの有用な内容の基準には、誰が作ったかを考える節があります。著者が明確か、適切な場所に署名があるか、その署名から背景や専門分野を知れるか、という問いです。
署名の下へ立派な紹介文を足すだけでは、本文の根拠は増えません。どの仕事をしている主体が、この記事の何を確かめて書いたのかを示します。
製造業の技術記事なら、説明しているのが一般的な加工の話か、自社で実際に対応できる条件かを分けます。会社紹介に加工の事業があるだけで、すべての材質や工程の経験を裏付けたことにはなりません。
読者が先に必要とするのは題への答えです。長い会社紹介を冒頭へ置くより、署名は記事の情報として短く示し、詳しい背景はリンク先で確認できるようにします。
組織名でどう書く?
Googleの記事データの仕様は、作成者が組織ならOrganizationを使い、そのホームページへリンクする例を示しています。個人ならPersonで、主体に合う種類を使います。
会社として書く記事なら、署名は次のように短くできます。
執筆:ナギサコーポレーション
自社メディアの運営記録と、本文に示す公式資料を基に説明しています。
この文面を使うなら、本文に実際の運営記録と資料があるかを読みます。資料の要約だけの記事へ、毎回実測したような紹介を付けないでください。記事ごとの根拠に合わせて説明を変えます。
組織名を使うことと、誰も内容を確認しないことも別です。公開前には、仕様を確かめる担当、文面を整える担当、公開する担当を社内で決めます。個人名を出さなくても、確認作業そのものを省く理由にはなりません。
紹介先には何を置く?
会社の事業、記事で扱う範囲、説明の基になる経験、連絡できる窓口を、確認できる事実でまとめます。記事の題に合わせて専門分野を増やしたり、実際にはない編集部や研究所を名乗ったりしません。
会社概要全体の項目は会社概要の書き方へ送ります。著者欄に住所や連絡先を丸ごと複製するより、同じ公式の案内先を参照できるようにします。
紹介文では、業務の経験と、引用した資料の発行元を区別します。Googleの資料を読んで説明したことは、Googleから認定を受けた経歴ではありません。公式に確認した仕様を、自社が検証して成果を出した実績へ言い換えないようにします。
記事から紹介先を開き、名前と事業が同じかを確かめます。別のブランドのトップへ飛んだり、ログインしないと読めなかったりするなら、読者は背景を確認できません。URLの値が存在することだけで終えない確認です。
authorへ何を入れる?
nameには作成者の名前だけを書きます。画面で執筆というラベルを添えていても、そのラベルまで値へ入れません。肩書や補足も名前の一部へつなげないようにします。
次は、組織として作成した記事に入れるauthor部分の例です。記事全体のJSON-LDではなく、既存のArticle内で使う部分を示しています。
"author": {
"@type": "Organization",
"name": "ナギサコーポレーション",
"url":
"https://nagisacorporation.com/"
}
この部分だけを独立した完成データとして貼り付けません。既存のArticleの出力元を確認し、画面の著者表示と一致させて組み込みます。JSON-LDの配置や文法はJSON-LDの書き方にあります。
Googleは、作成者を認識しやすくするため、種類とurl、またはsameAsの使用を強く勧めています。sameAsを使う場合も、同じ主体と分かる有効なURLを指定します。関係があるだけの別組織のページを、同一主体の紹介として付けません。
公開元と混ぜない
publisherは記事を公開する主体です。Googleは、author.nameに公開元の名前を入れず、publisherで示すよう案内しています。同じ組織が作成と公開を担うなら、役割ごとに同じ組織を示せます。
| 表示・項目 |
確認する役割 |
| 著者・author |
記事を作成した主体 |
| 公開元・publisher |
記事を公開する主体 |
| 監修の表示 |
実際に確認した範囲と役割 |
原稿を受け取り、会社のサイトへ載せただけなら、誰が作成したかを確認します。公開する場所が自社だからという理由だけで、すべて自社執筆に書き換えません。
監修の文字も、体裁を整えるために足すものではありません。実施していない専門確認や、範囲を超えた保証を表示しないようにします。複数の作成者を出す記事なら、Googleはそれぞれをauthor内の別項目にするよう案内しています。名前を一つの文字列へつなげません。
自社の経験をどこまで書く?
私たちは自社で企画・運営するWebメディアを、2026年9月20日に全URLで確認し、23サイト・合計8,155ページと数えています。出典は自社メディアの全URL確認記録です。
この経験を紹介するなら、数えた日と対象を添えます。受託制作した顧客の実績や、現在も変わらないページ数としては書きません。記事の著者が持つ経験の説明と、読者へ約束する成果を分けます。
運営では、暦の自社メディアのFAQを構造化データにだけ入れ、画面に出していなかった失敗もありました。今は画面でも答えられる形へ直しています。出典は自社メディアの運営記録です。
著者欄でも、コードに会社名が入っていれば読者へ伝わる、と考えません。画面の署名と、説明の根拠、詳しく知るための行き先を、一緒に確かめます。
架空の経歴で空欄を埋めない
Googleの有用な内容の基準は、架空の名前や資格、AIで生成した顔写真などによる虚偽の著者情報を避けるよう説明しています。実在しない専門家を用意する代わりに、実際の作成主体と確認できる根拠を示します。
公開前は何を照合する?
記事の署名、紹介先、構造化データを並べます。画面は会社名なのにauthorがPersonになっていないか、紹介先が旧サイトのままかを確認します。
| 確認する場所 |
見る内容 |
| 記事の画面 |
作成者の名前と役割 |
| 紹介先 |
同じ主体の背景と連絡先 |
| author |
種類、名前、URL |
| 本文 |
紹介した経験と根拠の範囲 |
実装をプラグインや共通の型で出すなら、正しいデータを別に追加する前に、古い出力を直します。複数のArticleが別々の著者を出していないかも調べます。
技術的な検査は構造化データの検査で行います。検査が有効でも、経歴が事実か、本文の専門的な説明が正しいかまでは保証されません。人が資料と照合した記録を残します。
更新時に何を引き継ぐ?
記事の担当や公開体制が変わったら、紹介文だけでなく各記事の署名と出力元も確認します。過去の記事まで新しい組織が書いたように置き換える前に、作成と更新の履歴を調べます。
同じ著者紹介を共通で使うなら、どこから出しているかを一つに決めます。個別記事へコピーした古い紹介を残すと、会社の事業が変わったときに説明が食い違います。
サイト設計の共通項目として、著者の名前、紹介先、役割、本文の根拠を対応させます。読者が知りたい背景だけを短く示し、確かめられる情報へ進める形にしてください。
仕様・出典の確認日:2026年10月27日。